 
            品質は高い技術で作り込む
メープルホームズの住まい — 技術・性能・建材
			
            
次世代性能を先取り
時代に先駆けて最高水準の性能と安心を実現しています。
長期優良住宅
「世代を超えて大切にお使いいただく」ために、
長期優良住宅の仕様に対応しています。
                	
日本では、住宅が新築されてから壊されるまでの年数は平均約30年。欧米に比較して極端に短いことが指摘されています。まだ十分に住める住宅を建て替えることは、住宅の解体や除却に伴う廃棄物の排出による地球環境への負荷が大きいだけでなく、住まう方の居住費の負担も大きくしています。より豊かで、よりやさしい暮らしへの転換を目指して、2009年「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行されました。
メープルホームズは、「良い住宅を建て、きちんと手入れをして、永く大切にお使いいただく」ために、長期優良住宅に認定仕様に対応しています。長期優良住宅に認定されると、各種減税や控除、ローンの優遇金利などが受けられます。
- 
						長期優良住宅の認定に必要な主な仕様■建築基準法の1.25倍の耐震性 
 建築基準法の耐震等級2以上の地震に強い安心の住まいであること。等級1 (建築基準法の基準です) 倒壊:数百年に1度発生する地震(震度6強から震度7程度)の地震力に対して倒壊・崩壊しない。 損傷:数十年に1度発生する地震(震度5程度)の地震力に対して損傷しない。 等級2 (長期優良住宅の基準です) 
 上記の地震力の1.25倍の地震力に対抗できる。■ 構造駆体の劣化対策で将来も安心 
 日照や雨・湿気、風雪など自然環境による劣化を抑えて世代を超えて使える構造躯体を実現しています。劣化対策等級3相当など。
 ■次世代省エネルギー性能 
 次世代の省エネルギー対策(最高レベルの等級4)をクリアし、地球にやさしく、家計負担も低減できます。
 
- 
						
 ■ 維持管理・更新の容易性
 構造躯体等に影響を与えることなく、容易にメンテナンスができます。維持管理対策等級3相当。
 ■住戸面積
 良好な居住水準の床面積を確保し、暮らしやすい家でを実現しています。
 ■居住環境との調和
 地域の街並みと調和して居住環境の維持や向上に配慮された住宅です。
 ■維持保全(維持保全管理、住宅履歴情報の整備)
 適切なメンテナンスを定期的に実施し、「住宅履歴情報」を保存。少なくとも10年ごとに点検を実施。
 ※その他、戸建て住宅での適応が無い可変性、バリアフリーについても対応可能です。
 
次世代省エネ性能基準
2020年、義務化が予定されている
省エネ性能基準を先取りでクリア。
					- 
							国土交通省・経済産業省・環境省が設置する「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」は、2020年までにすべての新築住宅を対象に新基準への適合の義務付けを決定。一歩進んだ省エネ性能が求められています。 
 現行の基準は建物の壁や開口部など冷暖房する空間と外気を仕切る部分(外皮)の断熱性能だけで評価されていますが、新基準は外皮の断熱性能の見直しに加えて、「一次エネルギー消費量」の2つで評価されるのが特徴です。
 長期優良住宅を標準とするメープルホームズは、2020年に義務化が予定されている省エネ基準をクリアしています。また、長期優良住宅を希望されない場合でも、2020年の省エネ性能基準が標準仕様です。
 ※『低炭素社会に向けた住まいと住まい方』の推進方策について(経済産業省・国土交通省・環境省 平成24年7月)より
 
住宅履歴サービス
住まいの状態を「見える化」に!
資産価値を長く保つために不可欠な住宅履歴情報。
					- 
							住宅を世代にわたって住み継いでいくためには、丈夫な建物を建てるだけでなく、点検や修繕などのきちんとした維持管理が必要です。適切な住宅の維持管理を行うためには、住宅がどのように設計、施工され、どのような修繕、改修・リフォームされたかという「住宅履歴情報」がベースとなります。 
 「住宅履歴情報」により現在の家の状態の見える化を行うことで、新築時の業者でなくても的確な修繕やリフォームを行うことができます。また、最近では不動産の流通時の住宅価値査定に反映される傾向が強くなっています。
 長期優良住宅の取得には「住宅履歴情報」の保存が義務付けられています。また、長期優良住宅を希望されない場合でも、住宅履歴情報サービスの対応が可能です。
 
第三者機関による現場検査
専門の第三者機関による各施工段階での検査で
施工品質における「安心の見える化」にも対応。
                    メープルホームズは、ご希望に応じて第三者機関による現場検査にも対応いたします。第三者機関により構造耐力上主要な部分や雨水の浸入を防ぐ部分はもちろん、見え隠れする建物主要部分を的確なタイミングできめ細かくチェック。現場工事のすべての工程に渡って、全4回 数100項目の施工品質を検査することで、徹底した施工管理を実現すると同時に、詳細な写真付き検査報告書を作成し将来の住まいの資産価値の維持にも寄与します。
第三者機関現場検査の主な検査項目
- 
                    	  基礎配筋検査鉄筋の規格、基礎配筋が適切に行われているか検査します。 
- 
                    	  基礎出来型検査基礎コンクリートの出来上がり状態を検査します。 
- 
                    	  土台伏せ検査土台の施工状態や水平状態を検査します。 
- 
                    	  屋根防水下地検査屋根防水下地が適切に施工されているか検査します。 
- 
                    	  構造体・構造金物検査構造体や構造金物適切に施工されているか検査します。 
- 
                    	  外部防水検査壁やサッシ廻り、配管廻りなどの防水と止水処理状態を検査します。 
- 
                    	  断熱材施工検査断熱材の仕様、隙間などの施工状態を検査します。 
- 
                    	  内部造作検査プラスターボードや内部造作の施工状態を検査します。 
- 
                    	  外装仕上げ検査外壁の仕上がり状態(仕様・キズ・欠け)を検査します。 
- 
                    	  外装仕上げ検査外壁の仕上がり状態(仕様・キズ・欠け)を検査します。 



